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建築活動委員会

令和5、6年度 委員紹介

  委員長   米山 正一
  副委員長  木下 洸司
  委 員   有賀 真人
  委 員   島崎 敏一
  委 員   本間 康博
  委 員   藤田 めぐみ
 担当副支部長 井上 ゆう子

委員会紹介



◆委員会紹介◆

 建築活動委員会は、建築に関わる皆様の知識の向上、 技術力の向上の支援を行うことを目的として、 各種講習会・セミナーを企画・開催しています。 決してむずかしくなく、楽しい勉強会を行いたいと 思いますので、ぜひ参加してください。 今後も皆様のこんなことを学びたい等ご希望があれば 企画してまいりたいと思いますのでご連絡ください。


1、建築文化賞 受賞報告会の企画・開催
2、建築・建材展 視察研修会の企画・開催
3、その他、建築士の技術向上のためのセミナー(勉強会)の企画・実施
 

活動報告

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【木協×建築士会コラボイベント 地域産材を考える】

2024-08-23
注目オススメ
 8/23(金)に「地域産材利用と木造建築」について 上伊那木材協同組合様(木協)及び建築士会上伊那支部(建築士会)のコラボイベントとして講習会及び座談会が行われました。木協からは地域産材の樹種・市場価格などの現状を説明いただきました。
 現在、上伊那管内で取れる材種は主に「アカマツ」「カラマツ」ですがマツクイ被害や伐採時期の問題で確保が難しく「外国産」より高価になってしまう様です。
 地元産材を使うメリットとは? の問いに「この家の木はそこの山で取れた物だ」というストーリー性があるとおっしゃったのが印象に残っています。
 今回は今後、県・市町村の補助金などを使い「地域産材」の更なる活用を考える良い機会となりました。
(林 寛)

「改正建築基準法」講習会

2024-06-14
注目オススメ
みなさん、真剣です
 6月14日、いなっせに長野県建築士会理事 湯本和正様を講師にお迎えして「改正建築基準法」の講習会が行われました。現在の4号建築物の特例が廃止されることは多くの方がご存じかと思いますが、今回の法改正により建築関係法令の緩和と強化が図られています。講習会では改正後の新2号建築物の基準適合審査に必要な各種検討や書類、その作成方法などを中心にわかりやすくご説明いただき、実務の上でとても役に立つ講習会でした。 
 余談となりますが、持続可能な社会に向けて世界的な取り組みが行われる中での今回の法改正、必要なことは十分理解しています。ただ、その対応のために建築士の業務は増えていく一方。どうにかならないものか...と受講しながらボヤキたくなりました。 
 
酒井 優 
 

「板金改修・法令関係」講習会

2023-11-21
注目オススメ
 11月21日、「板金改修・法令関係」講習会がいなっせにて行われました。
 前半は㈱中央鈑金様ご紹介の三晃金属工業㈱様を講師に迎え、屋根・壁の板金改修工法ついて学びました。やはり改修費用を抑え、建物を長く使うためには定期的なメンテナンスが大切だと感じました。
 後半は伊那建設事務所様より建築基準法第12条定期調査報告等の講演をしていただきました。会員からの要望も聞いていただき大変有意義な講習会となりました。
 
安藤 美果

「石綿に関する基礎知識」の講習会

2023-09-29
注目オススメ

 上伊那支部賛助会員である南信工営株式会社様・株式会社五十鈴様のご紹介で、いなっせに菊水化学工業株式会社(アスベスト研究会)近藤英之様をお迎えして「石綿に関する基礎知識」の講習会が行われました。
 
 内容は、アスベストに関する法の体系や変遷、今年4月より施行された「改正石綿則」の説明、事前調査のポイントやアスベストの除去方法などアスベスト除去工事に関する一連の講習内容でした。今後、アスベスト含有建材が使用された建築物の解体工事監理業務に従事するため、その前段に今回の講習会を受講できて大変よかったと思っています。

 講師を紹介してくださった賛助会員様には感謝申し上げます。ありがとうございました。

酒井 優



免震体験車の体験デモ会

2023-11-21
注目オススメ
 11月21日、㈱ニッコー様よりご案内いただいた免震体験車の体験デモ会が開催されました。「THK免震システム」の作動の有無による、免震と非免震の違いを実際に体験できるというものです。
 震度5弱で、いわゆる非免震での状況と、免震システムを作動させた状況を体験させてもらいました。頭のなかのイメージ以上に、免震装置を使うことで同じ震度でもこれほどまでに違ってくるのかと、免震というものを身をもって体験できたとてもよい機会となりました。
(からさわ まきた)
公益社団法人
長野県建築士会 上伊那支部
〒396-8666
長野県伊那市荒井3497
伊那合同庁舎伊那建設事務所内
TEL.0265-78-6403
FAX.0265-76-2136
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1.建築関係団体との連携
2.建築行政への協力
3.地域社会活動への参加
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